公開シンポジウム「ORCID 我が国の学術情報、研究者情報発信強化を目指して」 所感。

今日は、日本教育会館で行われたORCIDについての公開シンポジウムに、聴衆として参加してきた。特に配布資料もなく、かなり情報量も多かったので、以下、自分の理解できた範囲で記録。

組織としてのORCIDは、機関会員からの会費によって運営資金が賄われる非営利団体である（個人が登録する場合は無料）。現在、日本の学協会コンソーシアムを組織して、ORCIDに参加する可能性を探っており、今回のシンポジウムも、学協会に参加を呼びかけるのが主目的だった。

研究者を識別するIDとしてORCIDが世界的に普及しており、主要誌への投稿のために、日本の研究者が個人で登録するケースも増えている。ORCIDの本人に関する情報は、本人申告制を基本とするが、大学なり学協会なりが機関として参加し、個々の研究者情報を補足することで、その情報の信頼性を高めることになり、ひいては研究者支援になる。ORCID IDの取得を義務化する海外出版社や助成機関も出てきている中、このような会員サービスは学協会に必要なのではないか、というのが全体的に感じられたメッセージ。

スピーカーの一人である、物質・材料研究機構（NIMS）の谷藤幹子氏からは、昨今の学術情報流通の様相の変化（例えば“Perspective"といった従来型の論文とは異なる記事の増加、フォーマットがPDFやHTMLからXMLへ、図やデータが独立して流通、テキストマイニング用ファイルの提供）や、それを受けての図書館側の購入方法の変化（電子ジャーナル購入のためにコンソーシアムを組むという１０年前のやり方から、各館が自館の利用者に最適な組み合わせを選ぶという方向へ）、また研究者のキャリアパスの多様化（若手を中心に短期で所属が変わる人が増えている、キャリアにブランクがあるなど）といった、ORCIDが有用となる文脈の紹介ののち、NIMSが提供する研究者プロフィールシステムSAMURAIにおけるORCIDとのAPI連携の事例紹介があった。

スピーカーからは、

• 「非営利団体」といっても慈善団体ではなく、参加するのであれば、日本からも理事を出して、運営に積極的に関わっていかなければ、会費に応じたメリットが得られない。
• 日本は依然としてデフレが続いているが、世界的にはインフレであり、会費は値上がりしていくと考えるのが自然である。
• ORCID側で、機関規模に応じた傾斜のある機関会員の会費設定がされていないのが不可解。欧米の資本力ある学術出版社が参加する場合と、日本の小規模な学協会が参加する場合とが、機関会員として同額負担というのは検討の余地がある。

といった論点も挙げられた。

ORCIDに限らず、欧米主導の仕組みに乗っていくとした場合、私自身、この辺りのことが、一番引っかかっていたことだったので、明言してもらえてよかった。１点目、２点目については、参加する場合の「リスク」として管理していくことになるのだろう。

なお、３点目の傾斜負担については、コンソーシアムを作って参加すれば、コンソーシアム内で自律的に傾斜制を取ることも可能らしい。

とりあえず、こんな感じ。資料がいずれ公開されるはずなのだが・・・。

（9/20追伸：資料が公開されていました。https://sites.google.com/view/orcid-j-society/活動履歴）